LIFE（科学的介護）の考え方

2021年の介護報酬改定で運用が開始されたLIFE（科学的介護情報システム）。システムを理解してから利用したいと考えている事業者のために、LIFEの概要や目的をはじめ、加算や利用するメリットについて解説します。

LIFEの概要・目的

LIFEとは「Long-term care Information system For Evidence」の略であり、日本語では科学的介護情報システムといいます。

介護サービス利用者の状態や、介護施設等で行っているケアの計画などの情報を入力すると、インターネットで厚生労働省に送信されます。送信したデータが分析され、フィードバックされるというシステムです。

介護の現場におけるPDCAサイクルを回すためのツールでもあります。2017年に運用開始したVISTと、2020年に運用開始したCHASEをブラッシュアップし、2021年から2つを統合したLIFEの運用がスタートしました。

LIFEの目的は、科学的根拠（エビデンス）に基づく介護による自立支援、重度化防止につながるケアの実践です。現場からデータを収集、蓄積して分析を行いフィードバックすることで、さらに科学的介護を推し進めるために役立てられます。

「2021年度（令和3年度）介護報酬改定に関するアンケート調査（全編）」において、「データ登録まで終えている」と回答した割合がもっとも高かったのは老健で、52.4％でした。次いで通所リハの44.3％、特養の38.8％となっています。

通所介護と認知症対応型通所介護はどちらも3割程度と低い割合です。しかし「利用申請を終えてデータ登録ができる」「利用申請中」「利用申請予定」まで含めると特養では88.2％、通所介護では78.1％に達していました。

LIFEの利用に意欲的であることがわかります。一方で、介護サービスの約1〜3割は「利用申請する予定がない」と回答している状況です。理由の上位2つが、システムへのデータ登録が負担、システム全体の理解が負担というものでした。

参照元HP：独立行政法人福祉医療機構【PDF】（https://www.wam.go.jp/hp/wp-content/uploads/211117_No007.pdf）
アンケート概要：福祉医療機構の貸付先のうち介護保険法に基づくサービスを実施する 5,701 法人を対象に Web 上で実施。実施期間は2021年7月29日から同8月25日まで。回答数は1,446 法人（うち、社会福祉法人は 71.4%、医療法人は 15.3%、営利法人は 10.3％）、回答率は 25.4％。

利用にはインターネットに接続されたパソコンが必要です。LIFEのサイトで新規利用申請を行うと、厚生労働省からLIFEを利用するために必要な情報が記載されたはがきが送付されます。

URLにアクセスし、LIFE起動アイコンのダウンロードや、その後必要な設定を完了すれば、LIFEの活用をはじめられます。

LIFEの加算対象となるサービスは上記のとおりです。

個人の経験に頼るのではなく、科学的根拠に裏付けされた質の高い介護を提供できるのがLIFEを活用するメリットです。施設や職員によって判断や考えが異なると、提供する介護に差異が出ます。LIFEの活用は、そういった提供する介護のばらつき軽減にもつながります。

現場ではフィードバックを活かすことで、介護計画書やケア内容の改善にも役立つでしょう。

介護福祉士が自信を持って適切かつ質の高い介護を提供できれば、サービスを受ける利用者にとっても大きなメリットになります。

LIFEの活用等が要件となっている多数の加算があります。要件を満たすことで加算を受け取れるのもLIFEのメリットです。

代表的なものに、科学的介護推進体制加算が挙げられます。LIFEで利用者のデータを提出し、フィードバックを活かしたケアの改善や向上、科学的介護を推進する取り組みが要件です。

そのほかにも口腔衛生管理加算やADL維持等加算など、様々な加算にLIFEによるデータ提出が採用されていることからも、介護サービスにおいてLIFEの活用がメリットとなることがうかがえます。

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